フリーランスの年収相場、会社員との手取り比較

現在会社員のエンジニアの方が収入を増やす方法のひとつとして、フリーランスになるという選択肢があります。ですが、実際にどれくらいの収入が得られるものなのか、さまざまな不安もあることでしょう。

そこで、フリーエンジニアの年収相場や会社員との手取りの比較、年収を上げる方法についてお伝えします。

フリーエンジニアへの転職を考えている方はぜひ参考にしてみてください。

 

 

フリーランスエンジニアの年収相場

フリーランスエンジニアの年収相場について解説します。

まずはエンジニア全体の年収相場を見てみましょう。

 

-年収相場

厚生労働省によると、平成29年度のシステムエンジニアの平均年齢は38歳、平均年収は579.6万円です。そこで、各年齢の最高年収・最低年収・平均年収をまとめてみました。

 

 年齢 25~29 30~34 35~39 40~44 45~49 50~54 55~59
最高年収 900 960 1080 1140 1080 1200 1200
最低年収 420 420 480 660 600 540 540
平均年収 696 780 816 840 876 660 600

(単位:万円)

最低年収は420万円、最高年収は1,200万円と大きな幅がありますが、20代でも900万円もの収入を得られる可能性があることがわかります。

 

ーフリーランスエンジニアは正社員よりも高給な傾向

次に、システムエンジニア全体ではなく、フリーランスエンジニアの年収については、厚生労働省の調査結果にはフリーランス限定の個別データは無いため分かりませんが、

一般的な求人情報を見ると正社員採用よりもフリーランス募集の方が給与が高く設定されていることがほとんどであり、全体として正社員よりもフリーランスの方が給与が高い傾向にあるといえるでしょう。

 

サラリーマンとの手取り比較

次に、フリーランスとサラリーマンとの違いを、税金面と手取り金額にわけて見ていきましょう。

 

-会社員とフリーランスの税金の違い

会社員の給与は総支給額から税金を差し引いた金額が手取りですが、フリーランスの場合、収入から所得税や住民税、国民健康保険税を除いた金額が手取りになります。

 

・所得税額

所得税は、年収から経費や各種所得控除を差し引いた課税所得に課せられる税金で、所得が多いほど税率が高くなる累進課税になっており、次の計算式で算出できます。

 

収入-経費-所得控除=課税所得金額

課税所得金額×所得税率-課税控除額=所得税額

 

・住民税

住民税は、市区町村民税と都道府県民税の2つを合わせたもので、それぞれ、所得金額に関係なく定額で課税される均等割と、所得に応じて課税される所得割の2階建てとなっています。

※いずれも自治体によって独自の税率を設けているところがありますので、詳細は自治体に確認してみてください。

 

均等割は、一般的に市区町村民税が3,000円、都道府県民税が1,000円で合計4,000円ですが、2014~2023年度は、復興財源確保の税制措置としていずれも500円ずつ加算され、合計5,000円となっています。

 

所得割は、課税所得金額×税率で求められ、その税率は、原則として市区町村民税が6%、都道府県民税が4%の合計10%です。そして、均等割と所得割の合計から調整控除額を差し引いた金額が住民税で、6月届く納付書で一括または4分割で納付することになります。

 

・国民健康保険税

国民健康保険料は、各市町村が運営しているためそれぞれ計算方法は異なりますが、加入者の所得に応じて負担する所得割と、加入者一人ひとりが均等に負担する均等割を合計したものです。世帯人数によっても異なりますので、お住まいの市町村役場の窓口やホームページなどで確認してみてください。

 

 

-会社員とフリーランスの手取りの違い

次に、会社員とフリーランスの手取りの違いを見ていきましょう。

 

同じ年収でも、健康保険や年金の支払額が異なるため手取り金額は同じではありません。下の表は、具体的に手取りがいくらになるかをまとめたものです。

 

 年収 300 400 500 600 700 800 900 1000
会社員 240 322 399 473 544 609 674 739
フリーランス 246 329 407 480 544 636 708 778
(経費) (50) (75) (75) (100) (100) (180) (200) (220)

(単位:万円)※扶養家族がいない条件で算出しています。

 

フリーランスの欄には経費を記載していますが、これは手取りを考えるうえで大変重要な項目です。会社員の場合、経費として収入に応じた給与所得控除が差し引かれ、その額は、例えば300万円の収入では108万円、500万円の収入では154万円となっています。

 

フリーランスの場合は交通費や通信費、事務所代としての家賃や消耗品費、交際費などが経費として控除されるため、会社員と同じ年収でも、その経費が少なければ手取りは少なくなります。そのため、フリーランスは経費を漏れなく申告できるよう、日頃から領収書の管理などは徹底して行わなければなりません。

 

年収アップの方法

最後に、年収アップの方法についてご紹介していきましょう。やればやった分だけ報酬に反映されるのがフリーランスですが、より効率働くことが収入アップのコツですのでぜひ意識してみてください。

 

・やりたい、得意だと思う案件を選ぶ

会社員の場合、業務命令に従うことが基本なので苦手なことでも我慢しなければなりません。その点、フリーランスは自分がやりたい案件や得意だと思う案件を選ぶことができます。キャリアアップしたいのか、収入アップしたいのかという独自の条件を満たす案件だけに絞ってもよいでしょう。いずれにしても、他人から押し付けられた仕事でない限り、良い結果につながる可能性は大きく、それが収入に反映されるよい環境が構築されるはずです。

 

・多種多様な案件の挑戦により、広い視野と新たなスキルを獲得する

フリーランスで高収入を得る方の場合、多種多様な案件に挑戦することで広い視野と新たなスキルを獲得する傾向があります。結果として質の高いスキルと会社からの信用を得ることができるため、高収入に繋がるのです。

 

・仕事をこなすだけでなく案件に対して提案・発言をする

フリーランスという立場をどのようにとらえるかによっても収入に大きく影響します。フリーランスだからと言って当たり障りがないように仕事をこなすだけでは高収入には近づけないということです。

 

企業としては、社員であろうがフリーランスであろうが、最終的に良い仕事をできる人材を求めています。つまり、案件に対して提案をしたり発言したりできる人材です。最初から発言するには抵抗があるかもしれませんが、徐々に自分の意見を伝えていけるようにしましょう。逆に、きちんと意見を言った方が全体の作業を円滑に進めることにもつながります。

 

・コミュニケーションスキルも必要

エンジニアとしての技術も必要ですが、やはりそれだけではよいプロダクトは作れません。エンジニアはチームで作業することが多いためコミュニケーションスキルも不可欠なのです。実際に企業側も、「この人がいたらチームが円滑に作業できる」という人材を優先的に雇います。技術だけで収入アップできるわけではありません。技術以外のスキルを磨くことも必要だと意識しておきましょう。

 

 

まとめ

フリーランスになるということは、毎月決まった収入が保障されなくなることでもあるミィが、自分次第で大幅な収入アップが見込めるチャンスでもあるミィ!まずは、フリーランスになった場合の諸々の変化をしっかり認識しておくようにすることが大切ミィ。